本書は2026年度（第76回）税理士試験法人税法対策として、導入部分から中核となる論点まで掲載したテキストとなります。
≪本書の特長≫
１．本試験で頻出の重要論点を学習できる！
法人税法の導入となる概要や税額計算から始まり、税理士試験で出題頻度の高い重要論点（租税公課・減価償却・繰延資産・寄附金・給与・交際費等）まで掲載しております。
基礎をしっかり固めて、次の学習（応用編）へ向けた準備をしましょう。
２．試験対策に必要な学習項目を整理しているから効率よく学習できる！
学習テーマごとに冒頭で学習の要点をまとめ、本文では文章だけではなく図や表による説明を適宜入れながら、内容が理解できるように構成しております。
これにより、テキストをそのまま読むだけでは得られない理解や整理をスムーズに行うことができます。
３．設例と問題集該当ページの記載があるから直ぐに問題演習ができる！
テーマごとに『設例』を用意しているため、問題を解きながら内容の理解を深めることができます。
また、一定の学習が進んだところで、本書の各Chapterに完全対応した『税理士試験問題集法人税法Ⅰ基礎編【2026年度版】』（2025年8月発刊）にある問題番号を指示しております。
教科書で理解した内容を問題集で問題を解くことによって知識が定着するため、交互に学習することをお勧めいたします。
◆『税理士試験』シリーズについて◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎編』（本書）→『応用編』（2025年12月発刊）の２部で構成しております。
また、税理士試験法人税法の理論対策に特化した理論集を2025年9月に発刊し、計算対策と並行して効率的に理論暗記を進められるようになっております。
おおむね１年間の学習を想定した刊行スケジュールに基づいているため、本シリーズを通して学習することで試験対策として必要となる情報を入手することができます。
なお、本シリーズの各書籍の刊行後、基準の変更や法律の改正があった場合、内容を試験対策に絞ったうえでネットスクール株式会社ホームページ『読者の方へ』にて掲載いたします。
◆旧版（2025年度版）からの改訂について◆
本書は書籍構成をリニューアルしたうえで、2025年度までの税制改正による2025年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2026年度の税理士試験（法人税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。
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